FP1級が考える医療保険不要論！本当に必要かどうか見極めよう！

医療保険は本当に必要？FPの視点から解説

医療保険は、病気やけがのときに金銭面での困難を助けるための保険です。

しかし、この保険が全ての人に必要なものではないと考える人も増えています。

そこでFP１級資格者からみる考え方をみなさんにも共有できればと思っています。

この問題を考える上では、下記の点が重要な視点になります。

これらを明確にすることで、その人のライフスタイルに合った選択をすることが出来ます。

医療保険とはどんな仕組みか

医療保険とは、病院に行って、入院や通院したときの医療費に備えるための給付金を支払う制度です。

例えば、医療保険に入って、月々きちんと保険料を支払っていると、実際に医療費が必要になったときに、設定した保障額分のお金を受け取ることができます。

よしハビット

各保険会社によって、支払い要件は異なっていたりするので、コールセンターに聞くと早いと思います！

医療保険を使う場面はどれくらい？

医療保険が必要となる場面は、実際のところそれほど多くないこともあります。

基本的な保障は、入院か手術をしたときに支払われるものです。

たとえば、いかのような場面がそれに当たります。

しかし、死亡保障ではなく、医療保険を活用する場合は、高額療養費制度や自分の貯金で対応できることが多いです。

つまり、自身の財布事情と相談しながら、真に必要かを考えることが重要です。

貯金で備える医療費の考え方

病気やけがをしたときに、医療費がどのくらいかかるのか心配される方は多いでしょう。

そのため、医療保険に加入している人も少なくありません。

しかし、実は貯金で備えることも可能です。

医療費に対する正しい知識を持ち、適切な準備をすることで、医療保険がなくても安心して生活することができます。

医療保険がカバーする金額を知る

医療保険は、病院でかかった費用を補うためのものです。

しかし、保険が実際にどの程度の金額をカバーするのか理解しているでしょうか。

自分で必要な保障を見極めて、保険料の比較をしたうえで、貯金で備えることも十分可能です。

貯金があれば医療保険はいらない理由

医療保険に加入しないと不安に感じるかもしれませんが、貯金があれば不要になる理由を具体的に見ていきましょう。

例えば、3割負担で10万円の治療費がかかった場合、自己負担額は3万円です。

ある程度の貯金があれば対応可能です。

仮に月1万円の保険料を支払っているとすると、年間12万円、10年で120万円になります。

これを貯金・投資すれば、医療費に備えることができます。

一般的な医療保険は掛け捨てのタイプになります。

高額療養費制度が助けてくれる

医療費が高額になった場合、公的な制度を活用することで負担を減らすことができます。

その代表的なものが「高額療養費制度」です。

高額療養費制度とは何か

高額療養費制度とは、医療費の自己負担が一定額を超えた場合、その超過分を支給してもらえる制度です。

適用される条件

同じ月に同じ医療機関で支払った自己負担額が、一定の上限を超えた場合に適用されます。

収入によって上限が異なる

例えば、一般的な所得の方なら、自己負担の上限額は約9万円程度です。

【高額療養費制度の所得区分（70歳未満）】

※ 1年間で3回以上高額療養費を利用すると、4回目以降は自己負担限度額が下がります

（「多数回該当」の適用）。

申請すれば戻ってくる

一時的に支払う必要がありますが、後から申請すれば払い戻しを受けられます。

事後申請の場合
医療機関で支払った後、加入している健康保険（協会けんぽ、国民健康保険など）に申請し、払い戻しを受ける。

事前申請（限度額適用認定証）
事前に「限度額適用認定証」を申請すれば、病院の窓口での支払いが上限額までに抑えられる。

高額療養費制度の利用例を解説

具体的な例を挙げて、高額療養費制度の活用方法を説明します。

一番所得のゾーンが多い、『370万～770万』で考えてみましょう！

治療費50万円の場合の計算

総医療費＝50万円（自己負担3割を考慮せず、保険適用部分を考える）

自己負担限度額の計算

$$80,100円+(500,000円-267,000円)\times 1$$

$$80,100円+2,330円$$

=82,430円

実際の支払い額

●窓口での支払い（3割負担）

50万円 × 30% ＝ 150,000円

●高額療養費制度の適用後の自己負担

82,430円

●払い戻される金額

150,000円 - 82,430円 ＝ 67,570円（後日払い戻し）

制度を活用するとこうなる

治療費50万円かかった場合でも、高額療養費制度を利用すると、自己負担は82,430円まで抑えられます。

医療保険を不要と考える理由

医療保険に加入せずとも安心できる理由を、さらに掘り下げて考えていきます。

保険料の負担とリターンを比べる

医療保険は、毎月一定の保険料を支払い、万が一のときに給付を受ける仕組みです。

しかし、その負担とリターンを比較すると、必ずしも得とは限りません。

このように、長期間の視点で考えると、医療保険のコストとリターンは見合わないことが多いのです。

保険がなくても安心できるポイント

医療保険に加入せずとも、以下のポイントを押さえておけば安心できます。

このように、医療保険がなくても、正しい知識と備えがあれば、十分に安心できます。

評判・口コミ

医療保険に関する評判や口コミを見ていきましょう！

国の介護保険だけで足りるのか？　民間の介護保険に入るべきか？保険のプロが「民間の保険は不要」と断言するのは、なぜか？ https://t.co/xBFAFPZhd4

— 日経BOOKプラス (@nikkeipub) May 14, 2024

日経BOOKプラスで、私と似ている考えの記事がありました。

保険は、万が一起きてしまったときの経済的損失が大きいものにこそかけるものだと思っています！

民間の保険に入る前に、公的保険の理解を深めておきましょう！ pic.twitter.com/qnYG0DrWBc

— かく｜20代 お金の使い方 (@kaku_money) December 10, 2024

民間保険を考える前に、公的保障（国の保障）を理解しておきましょう！

実は国の保障は結構手厚かったりします！

真に必要かは、国の保障を差し引いて、経済的にどうにもならなそうだと思った際に検討すればいいと思います！

結論：貯蓄が十分あれば医療保険は不要！先進医療やガン家系の方などは検討余地あり

いかがでしたでしょうか。

日本の学校教育では、お金の授業が圧倒的に不足しています。

そのため公的保障（国の保障）が充実しているのにそれを知らない方々が多くいらっしゃいます。

実際に高額療養費や健康保険を考えた時に、そこまで過剰な医療保険に入る必要があるでしょうか。

私個人的な考えをまとめます。

医療保険については、最低限の保障でいいと思っています。

特に不妊治療などは最近多いので、先進医療を使用するケースは多いです。

特約部分の保険料も月数百円なので、つけておいて間違いないです。

またガン家系の方であれば、がん一時金特約を付けておくといいでしょう。

一時金は診断されたときに支払われて、使用する用途は何でもいいところが魅力です。

心臓病や脳疾患を患った方がご親族などにいる方は、三大疾病特約もつけておくといいと思います。

必要に応じて、がん一時金、三大疾病一時金を付けるといいと思います。

トータルでどんなに高くなっても月々5,000円くらいがいいと思います。

医療保険は国の保障に任せて、働けなくなった時や亡くなってしまったときのような、低頻度だけどなった場合に高リスクのものに保険は手厚くかけるべきだと考えています。

そのため起きる確率は高いが、経済的損失リスクが低い医療保険の必要性は低いと考えます。

↑ 高リスク（経済的損失大）
│　　　● 死亡保険
│　　　● 就労不能保険
│
│
│
│
│　　　● 医療保険
↓ 低リスク（経済的損失小）
────────────────→ 高確率（発生しやすい）

家系の大切な支出管理の参考になれば嬉しいです！

他の記事もぜひ見てみて下さい！